今回の記事は仮想通貨(暗号資産)が「なんとなく怪しい」と思っている方向けの記事です。
この記事を見れば仮想通貨(暗号資産)が全く分からない方でも、「少しだけなら買ってみようかな」ぐらいになれます。
実際に初心者だった私が、まず知りたかったことを簡単にまとめています。
さっそく暗号資産について説明していきますね。
暗号資産(仮想通貨)を簡単に解説
暗号資産=仮想通貨です。
1番伝えたいことは、「仮想」ではなく「資産」になることです。
「仮想通貨」と聞くと、どうしても存在しない怪しものと思われます。
- 「仮想通貨」の話を知人にしてみる
- 資産になることが伝わらない
- 「仮想」という言葉に敏感になり、実体のないものだと思われる。
- なんとなく怪しいと思われ敬遠される
このように「なんとなく」で敬遠されてしまします。
もちろんぼくの体験談で、「仮想通貨」という伝え方が良くなかったです。
この記事を読んでくれている方は「暗号資産」であることだけでも覚えてほしいです。
暗号資産(仮想通貨)とは?
ここからは「暗号資産」で統一して説明します。
最初は、ざっくり暗号資産について解説します。
簡単にいうと、「ネット上でやり取りできるお金」のことです。
ポイントは、以下の3つです。
- 紙幣が存在しない(デジタルデータ)
- 国が発行していない
- ブロックチェーンという最新の技術を使用
暗号資産で寄付が行われた事例
直近での寄付が行われた例を紹介します。
「ウクライナへの寄付」です。
- 暗号資産で約60億円の寄付
- 現金より寄付までの工程が少ない
- 数十分で相手のインターネット上の財布にお金を送れ
- スピード感がある
暗号資産(仮想通貨)のポイント3つ
それでは3つのポイントを解説しますね。
- 紙幣が存在しない(デジタルデータ)
- 国が発行していない
- ブロックチェーンという最新の技術を使用
①紙幣が存在しない
暗号資産は、「デジタルデータ」で存在しています。
つまり、お札や硬貨は存在しません。
日本でも2017年に「改正資金決済法」で、暗号資産が決済手段として正式に認められています。
②国が発行していない
国が発行していないの、少し違和感ありませんか?
国が発行していないということは、銀行が存在しません。
③ブロックチェーンという最新の技術を使用
「ブロックチェーン=最新の技術」です。
この技術が暗号資産を支えています。
暗号資産取引の情報を暗号化して、みんなで管理する技術です。

上記の画像でなんとなくイメージをつかみましょう。銀行は左側の集中管理型です。
集中管理型だと、第三者機関がハッキングされたり倒産したら、資産が消えてなくなります。
ブロックチェーンはすべてのコンピュータが同時にハッキングされないかぎり、資産が消えません。
同時にハッキングするには、莫大な電力と優れたインターネット環境が必要で不可能です。
ハッキングにはあまりにも多くの時間、お金が必要なので「だったらビットコインを買って、資産増やした方がいいな」となるのが現実です。
電子マネーとの違い
紙幣が存在しないと聞くと、「電子マネーみたいなものじゃないの?」と疑問になる方もいると思います。
結論、全然違います。
- Suicaを使用するときは日本円をチャージ
- すでに国が発行した紙幣を使用している
- つまり暗号資産ではない
- 電子マネーの発行、管理をする会社が存在している
- ブロックチェーンの技術を使用していない
上記の理由から、暗号資産と電子マネーが別物であるといえます。
暗号資産(仮想通貨)はなぜ価値があるのか【ビットコインを例に解説】
暗号資産の銘柄で、1番有名な「ビットコイン」でなぜ価値があるのかを解説していきます。
ビットコインの特徴は3つです。
- 銀行のような中央管理組織が存在しない
- 発行される数に上限がある
- 法定通貨に換金することができる
①銀行のような中央管理組織が存在しない
ブロックチェーンの解説をしたときに少し説明しましたが、管理する組織が存在しないことが暗号資産の特徴です。
インターネット上で管理しているため、簡単に暗号資産を相手に送ることができます。
例に出したウクライナへの寄付も、中央管理組織(銀行など)が存在しないことで数十分で暗号資産を送ることができています。
②発行される数に上限がある
ビットコインの発行上限数は「2100万枚」と決まっています。
発行上限数が決まっていると価値が上がる理由は簡単で、希少性が高くなるからです。法
定通貨は発行枚数決まっていないですよね。
つまり国の経済状況によって、発行枚数の調整が可能です。
コロナのとき10万円の給付金が配られたと思います。
発行枚数が調整されたいい例ですよね。
ビットコインは発行上限数を決めているので、法定通貨のような発行枚数の調整ができません。
③法定通貨に換金することができる
暗号資産は、時価で売買を行うことができます。
ウクライナへの寄付も、法定通貨に換金できるので実用性がありますよね。

上記の画像が、暗号資産の値動きです。
1日での変動が大きいことが分かりますよね.
上記画像の「販売所(売却)」から法定通貨に換金できます。
暗号資産(仮想通貨)の価格の推移【ビットコインを例に解説】
ビットコインは2008年に誕生し、2009年時のビットコインの価格は「1BTC=約0.07円」でした。
ここで、2013年5月の価格を見てみましょう。

「1BTC=約1万3000円」です。 次は2021年11月の価格を確認します。

「1BTC=約733万円」です。 2022年3月現在、500万円前後です。
2021年から、200万円くらい下がっています。
とはいえ、2013年と比較すると9年で約380倍になっていますよね。
なので、長期投資に向いているといえます
4月4日に米運用会社ヴァンエックは「1BTC=5億円を超える価値になる」と予想していることがわかりました。
暗号資産(ビットコイン)はゴールドのようなもの
ビットコインは発行上限が決まっているので、希少性が高いですよね。
なので、デジタルゴールドと言われています。
理由は「金(ゴールド)」と似ているからです。
現在の金(ゴールド)の採掘量はプールの約4杯分、残りの地中の金の量はプール約1杯分と言われています。
ビットコインも金(ゴールド)も量が決まっているので、希少性が高まりますよね。
暗号資産(仮想通貨)のメリット、デメリット
メリット3つ
暗号資産のメリットは3つです。
- 全世界で同じ価値の通貨が使用できる
- 相手に直接送金が可能
- 未経験でも数百円から投資可能
①全世界で同じ価値の通貨が使用できる
暗号資産は法定通貨と違い、国によって通貨の価値が異なるものではありません。
本記事で紹介しているビットコイン(BTC)も同様です。
アメリカでも日本でも全世界共通で「1BTC=1BTC」です。
そりゃあそうだろ!と思うかもしれませんが、法定通貨の場合は価値が異なりますよね。
「1円=1ドル」ではありません。
2022年現在、円安で円の価値が弱まっていますが暗号資産なら全世界で同じ価値の通貨を使用できます。
わかりやすいですよね。
②相手に直接送金が可能
暗号資産は相手先に直接送金が可能なため、インターネット上でのお金のやり取りが可能です。
ビットコイン(BTC)の場合だと、数十分で送ることができます。(30~40分くらい)
即時決済に慣れている方だと、「時間かかりすぎじゃない?」と思う方もいますよね。
法定通貨を海外へ送金すると、約1週間かかります。
数十分で送れると考えれば、かなり速いと言えるでしょう。
③未経験でも数百円から投資可能
暗号資産は数百円から「投資」が可能です。
「投資」と聞くと、拒絶反応を起こす方もいると思います。
ぼくもそうでした。
暗号資産の投資は、基本的に20年の長期投資です。
いわゆるガチホ(ガチでホールド)ですね。
デメリット3つ
暗号資産のデメリットは3つです。
- インターネットがないと取引ができない
- 価格の変動が大きい
- 税金が高い
それぞれ解説していきます。
①インターネットがないと取引ができない
暗号資産はインターネット上でやり取りをするので、もちろんインターネット環境がないと使用できません。
メリットでは「相手先に直接送金できる」とお伝えしました。
インターネット環境があることが、大前提であることを覚えておきましょう!
②価格の変動が大きい
暗号資産は「需要と供給」のバランスで価格が決まります!
つまり、買う人が増えれば価格が上昇し、売る人が増えれば価格は下落します。
もう一度「ビットコインの年間の価格の推移」を載せておきますね。

ビットコインの1日単位の値動きも見てみましょう。

1日単位で見ても、かなり価格が変動していますよね。
個人的な見解として、長期投資なら1日単位での価格を見る必要はないと思っています。
③税金が高い
暗号資産の取引で得た利益は「雑所得」として扱われます。
雑所得だと最大45%の税金がかかります。結構かかりますよね……。
ではどのタイミングで税金がかかるのでしょうか。
税金がかかるタイミングは、以下の通りです。
- 暗号資産で決済したとき
- 暗号資産を売却したとき
暗号資産で決済するとは言いつつも、実際は日本円に換金してから商品の購入という流れになります。
- 暗号資産で決済
- 暗号資産を売却
- 日本円に換金
- 商品を購入
という流れですね。暗号資産を売却した扱いになるので税金がかかります。
多くの人がビットコインは長期投資しているので、現在気にする必要はないかと思います。
「暗号資産で決済したときも税金がかかる」ことは覚えておきましょう!
暗号資産(仮想通貨)は長期投資なら誰でもできる

暗号資産で投資を行うなら、まずは「ビットコインの長期投資」を始めましょう。
ここまで記事を読んでくれた方なら、なぜビットコインをオススメするかの理由はわかりますよね。
2030年に1億円を超える可能性があるからです。
ここで皆さんの中に、2つの疑問が生じると思います。
- 緩やかに上がり続けるBTCを、どのタイミングで購入するのか
- 下がっている時を狙って購入していかなくてはならないのか
「ドルコスト平均法」という投資手法を使えば、迷わずに資産を増やすことができます。
暗号資産(仮想通貨)を購入するならドルコスト平均法がオススメ
損失回避のために、投資の手法は考えた方がいいです。
「ドルコスト平均法」と聞くと難しく聞こえるので、「定額購入法」と覚えましょう。
金融商品を購入する場合、資金を分割して定期的に買い続ける手法がドルコスト平均法です。
- 自分の投資予算が年間60万円
- 1年間(12ヶ月)で分割して投資
- 月5万円ずつの投資
上記の具体例がドルコスト平均法です。難しくないですよね。
いきなり60万円すべての予算を突っ込むと、
暴落する→うろたえる→売却する→損をして投資が怖くなる
という負のループに陥ります。毎月定額をコツコツ買いましょう。
10年後には気づいたら利益が出ている状態を目指すのがベストです。
現在1BTCは、500万円前後です。(2022年3月26日)
くどいようですが、2030年に1BTCは1億円を超えると言われています。
多くの人が、まずは1BTCの保有を目指していますよ!
まとめ
皆さん、お疲れさまでした。
本記事を簡単にまとめます。
- 暗号資産とは?
- 暗号資産で寄付が行われた事例
- 電子マネーとの違い
- なぜ暗号資産に価値がつくのか
- 暗号資産(ビットコイン)の価格推移
- メリット・デメリット
- ドルコスト平均法について
ざっくりと上記7つを解説しました。
1回読んだだけでは理解できないと思うので、ぜひ何回か読んでみてください。
皆さんには「仮想通貨」ではなく「暗号資産」であることを理解してほしいです。
「仮想」ではなく、「資産」になっていることを意識してください!
まだ暗号資産の取引所の口座開設していない方は、
からの口座開設がおすすめです!
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
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